バリアフリーの旅行計画

バリアフリーの旅行計画

バリアフリーの旅行計画

付き合っている彼氏から、旅行に行かないかと提案されました。

私は病気によって、手足に障害を負ってから車椅子を使っています

そろそろ遠出したい頃なんじゃないのかと言われてたのです。

もともと病気になる前は、根っからのアウトドア派だった私。

学生時代は休みの度に、スーツケース片手に全国をぶらりと一人旅したこともありました。

彼氏は学生時代からの、旅行仲間のひとりです。

自由に動き回らないことがストレスになっているだろうと気にしてくれていたようです。

早速、どこに行こうかか計画を立て始めました。

最近はバリアフリーの旅情報が、ネットで充実しています。

しかし、つい健康だった時の感覚で情報を集めてしまいます。

夜行バスが安いなとネットを眺めていて、そもそもバスに車椅子なんて乗るんだろうか?と気がついたり。

ツアーの出発時刻に間に合う電車に乗るためには、ラッシュ時にぶつかるので却下だったり。

朝の通勤ラッシュ時に、車椅子で乗車するスペースなんてありませんしね。

いっそバリアフリーのツアーに参加しようかと思ったのですが、お年寄りが多くて20代の私たちは浮いてしまうでしょう。

アウトドア仲間だったので、最初は景勝地や海を選んでいました。

しかし、田舎や観光地はバリアフリー設備が整っているか心配です。

宿自体がバリアフリーかどうかは割と情報があるのですが、駅にエレベーターがない時もあるからです。

今は、テーマパークを候補地に上げています。

東京ディズニーシーやUSJは、障害のある人の利用がすることが多い場所です。

一定の配慮もあるだろうということで、確実といえば確実です。

互いにキャンプ地で真っ黒に日焼けしてきた学生時代を送っています。

特にテーマパーク好きでもなく、いまいち乗り気になれません。

行ってみると案外楽しいかも?ということで、最有力候補になりつつあります。

どちらにしろ、外出がままならない私にとって、旅行は楽しみです。

1泊2日になると思いますが、せっかくなのでいい旅行にしたいと思います。

ちなみに私の彼は、学生時代からアウトドアの幹事を歴任してきたタイプです。

細かな日程表や列車時刻まで調べあげて、宿にも細かく問い合わせしている始末・・。

根っからの幹事気質は恐ろしいと、実感している最中です。

高齢化社会を支える人たちが抱える悩みとは?

うつ病や心身症に悩む人達が増えてきています。

私の身近な友人や知人も、うつ病や心身症で離職する人が増えてきました。

私自身は大学で福祉を専攻していたので、周りに介護をしている人がほとんどです。

お年寄りのためとはいえ、ストレスの溜まりやすい心身とも大変な仕事です。

いわゆる燃え尽き症候群のような形で、現場を離れた知人もたくさんいます。

心の病の治療は、休養と投薬が中心です。

うつ病や心身症は治らない病気ではなく、薬を正しく服用することで、精神症状の大半が改善していきます。

規則正しい生活を送れば、心身をゆっくり休めることさえ出来れば日常生活には支障がないぐらいまで回復するそうです。

しかし、復職には、大きな壁があります。

せっかく良くなっても、仕事のストレスで病気が再発してしまうことが多いからです。

介護や看護の人相手の仕事に就いている場合、仕事に戻った途端に無理しすぎてしまうケースが目立ちます。

特に、うつ病や心身症は真面目で努力家の人がなりやすい病気だと言われています。

人に頼ることができずに悩みを1人で抱え込んでしまって、再発を引き起こしてしまうことが非常に多いのです。

また、病気で休んだ分を取り戻そうという焦りがあり、「無理をしない」ということがなかなかできないのです。

患者さんに対する思いやりが深く、素晴らしい看護師や介護士だった友人が、心を病んで現場を去る姿に何度も出会いました。

特に介護士は激務に見合う給料が保証されていません。

また、身体を使う職業なので腰痛が圧倒的に多い職種です。

夜勤と日勤が繰り返される不規則な生活もあって、心身両方を疲弊させてしまうのです。

介護職は高齢化社会にとって、不可欠な人材です。

介護士不足で、外国人労働者を雇用する動きが始まっています。

しかし、圧倒的な離職率に対する根本的な改善を検討しなければ、人材不足は解消しないと思います。

一番困るのは、施設等で介護を必要とするお年寄りです。

人材が辞めていき、少ない人数で介護を行うとどうしても介護の質が下がってしまいます。

せめて給与面で待遇を改善することで激務を労ったり、悩みを相談できる体制づくりが必要だと思います。

ハンディキャップがあっても、年齢を重ねても暮らしやすい社会。

多くの人が望む社会でしょう。

高齢化社会を支える人材を確保する戦略が、今の日本政府の課題ではないでしょうか。